2022.04.25デモクラシー 谷口将紀(理事長)と大森翔子(研究コーディネーター・研究員)による、NIRA研究報告書「インターネット調査におけるバイアス 国勢調査・面接調査を利用した比較検討」が『週刊東洋経済』で紹介されました。 岩本宣明(2022)「インターネット調査はどんなバイアスを生むのか 無作為抽出の面接調査でも回答が偏ってしまう」『東洋経済』 谷口将紀・大森翔子(2022)「インターネット調査におけるバイアスー国勢調査・面接調査を利用した比較検討ー」NIRA総合研究開発機構 シェア Tweet
2022.03.16デモクラシー 宇野重規、重田園江、渡辺 靖「2000人調査から見えた 日本人の『自由』と『平等』観」が、『中央公論』2022年4月号にて掲載されました。NIRA総研によるアンケート調査の結果をもとに鼎談をしています。 宇野重規・重田園江・渡辺靖(2022)「2000人調査から見えた 日本人の『自由』と『平等』観―安全のための規制は受け入れる、でも同調圧力はイヤ―」『中央公論』4月号, pp.134-145, 中央公論新社 NIRA総合研究開発機構(2022)「『中央公論』2022年4月号にて引用された調査データ」 シェア Tweet
2022.02.04地域経済と市民社会 宇野重規編「デジタル化時代の地域力」が、一般社団法人 官民共創未来コンソーシアムのウェブサイトにて紹介されました。 官民共創未来コンソーシアム(2022)「代表理事の小田が協力しましたNIRA総合研究開発機構の研究報告書が公開されました。」 宇野重規編(2022)「デジタル化時代の地域力」NIRA総合研究開発機構 シェア Tweet
2022.01.20新型コロナ感染症 大久保敏弘「在宅勤務定着への課題㊦:国・企業を越えた人材競争に」が、日本経済新聞「経済教室」欄にて掲載されました。慶應義塾大学とNIRA総研による「テレワークに関する就業者実態調査」の結果を用いた成果です。 大久保敏弘(2022年1月20日朝刊)「在宅勤務定着への課題㊦:国・企業を越えた人材競争に」『日本経済新聞』 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構(2021)「第5回テレワークに関する就業者実態調査(速報)」 大久保敏弘(2020)「テレワークを感染症対策では終わらせない-就業者実態調査から見える困難と矛盾-」NIRAオピニオンペーパーNo.47 シェア Tweet
2022.01.14デモクラシー 谷口将紀「日本のミレニアル世代は「保守的」なのか?」が新潮社Foresightに掲載されました。 谷口将紀(2022年1月14日)「日本のミレニアル世代は「保守的」なのか?」新潮社Foresight シェア Tweet
2021.08.31デモクラシー 中西寛氏の論考"The Western Nations must increase the Appeal of Liberal Democracy"NIRA MY VISIONが、EXAMINING HEISEI JAPAN:DIPLOMACY AND SECURITYに転載されました。 Kitaoka, S. (Ed.) (2021)EXAMINING HEISEI JAPAN:DIPLOMACY AND SECURITY, Japan Publishing Industry Foundation for Culture Nakanishi, H. (2019) The Western Nations must increase the Appeal of Liberal Democracy. How should we understand the US-China Confrontation? NIRA MY VISION, 41 シェア NIRA MY VISIONが、EXAMINING HEISEI JAPAN:DIPLOMACY AND SECURITYに転載されました。" data-url="https://www.nira.or.jp/media/no41examining-heisei-japandiplomacy-and-security.html" data-show-count="false">Tweet
2021.08.26新型コロナ感染症 翁百合「日本のコロナ対応策の特徴と課題―国際比較の視点から見えてくるもの―」オピニオンペーパーNo.57が、Discuss Japanに転載されました。 Okina, Y. (2021) Characteristics and Issues of Japan’s Response to COVID-19 — An International Comparison —. Discuss Japan— Japan Foreign Policy Forum 翁百合(2021)「日本のコロナ対応策の特徴と課題-国際比較の視点から見えてくるもの-」NIRAオピニオンペーパーNo.57 シェア Tweet
2021.08.24新型コロナ感染症 翁百合による、新型コロナウイルス感染拡大が日本の労働市場に与える影響を検討した論稿が、East Asia Forumに掲載されました。 Okina, Y. (2021). COVID-19 and Japan's shifting labour market flexibility. East Asia Forum シェア Tweet
2021.07.26新型コロナ感染症 翁百合の寄稿が東洋経済オンラインに掲載され、「日本のコロナ対応策の特徴と課題―国際比較の視点から見えてくるもの―」オピニオンペーパーNo.57が紹介されました。 翁百合(2021年7月26日)「日本とコロナ、改革すべきは医療制度と財政政策 欧米よりコロナ被害は小さいのに対策が非効率」東洋経済オンライン 翁百合(2021)「日本のコロナ対応策の特徴と課題―国際比較の視点から見えてくるもの―」NIRAオピニオンペーパーNo.57 シェア Tweet
2021.07.16新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第4回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が、『朝日新聞』で引用されました。 朝日新聞(2021年7月16日)「(顕れたもろさ コロナ危機と経済:4)「出社の方が」減るテレワーク 昨春ピーク、生産性を理由に」『朝日新聞』 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構(2021)「第4回テレワークに関する就業者実態調査報告書」 シェア Tweet
2021.06.28新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第4回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が、『朝日新聞』で引用されました。 朝日新聞(2021年6月26日)「テレワーク、追いつかない役所対応 延長保育「対象外」、実態と合わず」『朝日新聞』 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構(2021)「第4回テレワークに関する就業者実態調査報告書」 シェア Tweet
2021.06.27新型コロナ感染症 翁百合「日本のコロナ対応策の特徴と課題―国際比較の視点から見えてくるもの―」オピニオンペーパーNo.57が、『日経新聞』で引用されました。 大林尚(2021年6月27日)「財政破綻リスクに蓋するな 「ある日突然」やってくる」『日経新聞』 翁百合(2021)「日本のコロナ対応策の特徴と課題―国際比較の視点から見えてくるもの―」NIRAオピニオンペーパーNo.57 シェア Tweet
2021.06.25新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第3回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が、国土交通省『令和3年版国土交通白書』で引用されました。 国土交通省(2021)『令和3年版国土交通白書』第1部2章3節、p60 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構「第3回テレワークに関する就業者実態調査報告書」 シェア Tweet
2021.06.10デモクラシー 「ニュースメディア 分断なき公共圏を作れるか」わたしの構想No.54の谷口将紀の論考が、『日本記者クラブ会報』で引用されました。 根本清樹(2021)「『分断なき公共圏』の一翼を」『日本記者クラブ会報』第616号、p3 谷口将紀(2021)「転換期のニュースメディアー分断なき公共圏を作り、民主政治の健全性を守れー」NIRA総合研究開発機構『ニュースメディア 分断なき公共圏を作れるか』わたしの構想No.54 シェア Tweet
2021.06.10新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第3回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が、環境省『令和3年版環境白書・循環型社会白書・生物多様性白書』で引用されました。 環境省(2021)『令和3年版環境白書・循環型社会白書・生物多様性白書』第1章1節、p11 大久保敏弘・NIRA総研(2021)「第3回テレワークに関する就業者実態調査報告書」 シェア Tweet
2021.06.07新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第4回テレワークに関する就業者実態調査(速報)」が、環境省大臣官房総合政策課民間活動支援室『SDGsの達成に向けたパートナーシップでひらく地域づくり【第2版】-ポストコロナ社会を⽣き抜くDXの活⽤と持続可能性-』で引用されました。 環境省(2021)『SDGsの達成に向けたパートナーシップでひらく地域づくり【第2版】-ポストコロナ社会を⽣き抜くDXの活⽤と持続可能性-』p1 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構(2021)「第4回テレワークに関する就業者実態調査(速報)」 シェア Tweet
2021.05.12新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第4回テレワークに関する就業者実態調査(速報)」が、ITmediaで引用されました。 ITmedia(2021年05月12日)「緊急事態宣言が解除されると出社頻度が増す NIRA総研がテレワーク実態調査結果を発表」ITmedia 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構(2021)「第4回テレワークに関する就業者実態調査(速報)」 シェア Tweet
2021.05.09新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第4回テレワークに関する就業者実態調査(速報)」が、大学ジャーナルオンラインで引用されました。 大学ジャーナルオンライン(2021)「2021年末のコロナ禍予想は悲観的、テレワーク実態調査」 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構(2021)「第4回テレワークに関する就業者実態調査(速報)」 シェア Tweet
2021.05.04アジア地域 「海外での日本研究の停滞」わたしの構想No.48が、『産経新聞』で引用されました。 産経新聞(2021年5月4日)「陰る『日本研究』の灯、中国研究は存在感 背景に資金・ポスト不足」『産経新聞』 NIRA総合研究開発機構(2020)『海外での日本研究の停滞』わたしの構想No.48 シェア Tweet
2021.03.31新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第3回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が、内閣府『日本経済2020-2021』で引用されました。 内閣府(2021)『日本経済2020-2021』第2章第2節 P.87 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構(2021)「第3回テレワークに関する就業者実態調査報告書」 シェア Tweet
2021.02.06新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第3回テレワークに関する就業者実態調査(速報)」が、『毎日新聞』北海道版で引用されました。 毎日新聞(2021年2月6日)「うつろう⽇常・新型コロナ1年:3 働き⽅・都市部から地⽅移転 地域発展の可能性秘める /北海道」『毎日新聞』北海道版 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構(2021)「第3回テレワークに関する就業者実態調査(速報)」 シェア Tweet
2021.01.25新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が、現代新書(Web)で引用されました。 河合雅司(2021)「テレワークは、「妖精さん」「社内ニート」を退治する特効薬となる」現代新書 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構(2020)「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」 シェア Tweet
2021.01.22新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第3回テレワークに関する就業者実態調査(速報)」が、『日経新聞』で引用されました。 鈴木準(2021年1月22日)「コロナ禍は副業定着につながるか」『日経新聞』十字路 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構(2021)「第3回テレワークに関する就業者実態調査(速報)」 シェア Tweet
2021.01.14地域経済と市民社会 NIRA総研、大久保敏弘、辻琢也、中川雅之 「「全国市区町村長の政策意識とリーダーシップのあり方」に関するアンケート調査(速報)」が、大学ジャーナルオンラインで引用されました。 大学ジャーナルオンライン(2021)「市区町村改革の敵は内にあり、NIRA総研首長アンケート」大学ジャーナルオンライン NIRA総合研究開発機構・大久保敏弘・辻琢也・中川雅之(2020) 「「全国市区町村長の政策意識とリーダーシップのあり方」に関するアンケート調査(速報)」 シェア Tweet
2021.01.11新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が、『産経新聞』で引用されました。 産経新聞(2021年1月11日)「公務員のテレワーク進まず 住民との窓口多く対応に苦慮」『産経新聞』 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構(2021)「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」 シェア Tweet
2021.01.10新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が、『毎日新聞』で引用されました。 毎日新聞(2021年1月10日)「コロナで変わる世界︓第2部 パンデミックと社会/6 中間層転落、開く格差」『日経新聞』 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構(2020)「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」 シェア Tweet
2021.01.08地域経済と市民社会 NIRA総研、大久保敏弘、辻琢也、中川雅之 「「全国市区町村長の政策意識とリーダーシップのあり方」に関するアンケート調査(速報)」が、『日経新聞』で紹介されました。 日経新聞(2021年1月8日)「慶大・NIRA・一橋大・日大、「全国市区町村長の政策意識とリーダーシップのあり方」に関するアンケート調査結果を発表」『日経新聞』 NIRA総合研究開発機構・大久保敏弘・辻琢也・中川雅之(2020)「「全国市区町村長の政策意識とリーダーシップのあり方」に関するアンケート調査(速報)」 シェア Tweet
2021.01.07新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が、PRESIDENT Onlineで引用されました。 天野馨南子(2021)「いまだに「在宅勤務は"ワケアリ社員"向け」と思い込む昭和な職場の大誤解」PRESIDENT Online 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構(2020)「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」 シェア Tweet
2020.12.20新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が、『日経ヴェリタス』で引用されました。 日経ヴェリタス(2020年12月22日)「大格差、たまるマグマ 成長持続の解はbeyondコロナ」『日経ヴェリタス』日経ヴェリタスセレクト 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構(2020)「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」 シェア Tweet
2020.12.07新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が、三田評論ONLINEで紹介されました。 大久保敏弘 (2020)「コロナ禍のテレワークと働き方の変化」三田評論ONLINE、特集:脱オフィス時代の働き方 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構(2020)「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」 シェア Tweet